東日本大震災の発生から今年で15年が経ちます。その後も熊本地震、能登半島地震など甚大な被害をもたらす大地震が相次いで発生しました。また、今後30年以内に高い確率で南海トラフ地震が発生すると予想されています。他人ごとではなく自分ごとと捉えて、何をしておくべきかをまとめました。


「東日本大震災」

2011年3月11日午後2時46分ごろ、三陸沖を震源とするマグニチュード9.0の地震が発生し、宮城県栗原市では最大震度7を観測しました。気象庁はこの地震について、「平成23年(2011年)東北地方太平洋沖地震」と名付けました。東北地方太平洋沖地震による災害、及びこれに伴う原子力発電所事故による災害については、「東日本大震災」と呼称することとなりました。
東日本大震災の発生から、今年で15年が経ちます。地震による死者・行方不明者数は2万人以上にものぼり、戦後最悪の被害をもたらしました。地震による被害の多くは「津波」によるもので、死因の9割以上が「溺死」となりました。


震度7の揺れ

震度7の地震は、気象庁が定める地震の震度階級で最も高い指標となります。人ははわないと立っていることができず、飛ばされることもあります。固定していない家具が倒れ、飛んでくることもあります。鉄筋コンクリート造の建物でも耐震性が低ければ倒れるものが多く、壁のタイルや窓ガラスは破損し、補強されているブロック塀でも破損するものがあります。
震度7の地震は、1995年の阪神大震災で初めて記録し、その後は2004年の新潟県中越地震、2011年の東日本大震災、2016年の熊本地震の前震と本震の2回、2018年の北海道胆振東部地震、2024年の能登半島地震で7回目となりました。


「南海トラフ地震」発生の可能性

政府の地震調査委員会は、日本周辺の海底や全国の活断層で想定される地震の発生確率について、今後30年以内に南海トラフで想定されるマグニチュード8から9の巨大地震が発生する確率は、2025年1月1日時点では、「80％程度」としていました。
今回、隆起量のデータや地震発生確率の計算方法を見直し、南海トラフ地震の発生確率を計算し直した結果、具体的には、地震発生間隔と隆起量データを用いた計算方法からは、「60～90％程度以上」という確率値が算出されました。
また、多くの海溝型地震で用いている、発生間隔のみを用いた計算方法からは「20～50％」という確率値が算出されました。
地震発生確率について地震本部では、海溝型地震のうち、30年以内の地震発生確率が26％以上の場合は、ランク表記で最も高い「IIIランク」（高い）と位置付けることとしています。
今回見直したいずれの確率計算の結果も、見直し前の結果も、同じく「IIIランク」（高い）に位置づけられ、「南海トラフ地震」はいつ発生してもおかしくない状況となっています。
政府は「60～90％」を念頭に行動してほしいとしています。


日頃からできる備え

いざ地震が発生した時に家族が慌てずに行動できるよう、日頃から家族と話し合っておきましょう。
まず、家の中で揺れが起きたことを想定して、家具の固定や補強がされているか、家の中でも安全な場所はどこかを確認しましょう。
避難経路や避難場所も家族で共有し、家族がバラバラに離れた時の連絡方法もすり合わせしておくと安心です。
東日本大震災で大きな被害が出た津波に関しては、各自治体で津波浸水予測図や津波ハザードマップ、避難場所を公開していますので、確認をしておきましょう。
地震による災害発生後は、道路の寸断などにより救助や支援活動が満足にできないため、緊急物資の輸送が困難になります。このため、救助や支援が受けられるまでの食料や飲料水は、各家庭で備蓄をしておきましょう。いざという時のための備蓄品は、トイレや食事、衛生管理などに役立ち、災害関連死のリスクを減らすことができます。
季節が変わると必要なものも大幅に変わるため、今の時季だとどんなものが必要かを改めて見直して、備蓄が十分かどうかを確認しておくと良いでしょう。
また、いざという時の行動には事前に訓練をしておくとスムーズです。日頃から地域で行われる防災訓練やシンポジウムに積極的に参加するのも良いでしょう。